SOLIZE株式会社

環境への取り組み

当社グループは、地球環境と人類社会の共生、循環型社会の実現に向けて、2021年に新たな使命として「『本質的に美しいものづくり』を実現する」を追加しました。これは、開発から製造、消費、廃棄や再利用の過程で、ものづくりが人間社会と地球環境の中で調和することを目指しています。

カーボンニュートラル実現目標

当社は、脱炭素社会の実現に貢献すべく、当社グループの事業活動による温室効果ガス排出量(Scope1およびScope2)を、2030年度までにカーボンニュートラルとする目標を定めました。

当社は、地球環境と人類社会の共生、循環型社会の実現に向けて、2021年に新たな使命として「『本質的に美しいものづくり』を実現する」を追加しました。これは、開発から製造、消費、廃棄や再利用の過程で、ものづくりが人間社会と地球環境の中で調和することを目指しています。その一環として、自社の事業活動におけるCO2排出量削減に取り組みます。

目標、達成に向けた具体的な取り組みは以下のとおりです。

  • 目標 自社起因の温室効果ガス排出量(Scope1およびScope2)について、2030年までにカーボンニュートラル化を実現
  • 達成に向けた具体的な取り組み ・社用車にZEV(電気自動車や燃料電池車などのゼロエミッション車)を導入
    ・事業所の電力を再生可能エネルギーや実質再エネに転換
    ・エネルギー利用効率化の取り組みを推進

Global Engineering Center-Yamato、大和営業所、大和工場の電力を実質再エネ化

当社のGlobal Engineering Center-Yamato、大和営業所、大和工場が入居している複合オフィスビル「三機大和ビル」(神奈川県大和市)は、2022年4月から東京電力エナジーパートナー株式会社が提供する「グリーンベーシックプラン※1」による実質再生可能エネルギー(再エネ)の電力が導入されています。

同ビルでは、入居テナントの専用部においても再エネ化が図れる電力利用スキームを提供しており、当社は当該のスキームを利用することで、2023年1月から同拠点で使用する電力について、実質再エネ化を実施しました。

  • ※1 グリーンベーシックプラン:全電源平均電力にFIT非化石証書(トラッキング付き)および再エネ指定の非FIT非化石証書(電源属性情報あり)を組み合わせたRE100※2対応の実質的な再エネメニュープラン
  • ※2 RE100:「Renewable Energy 100%」の略称で、企業が事業活動で消費するエネルギーを100%再エネで調達することを目標とする国際的イニシアチブ

豊田営業所・豊田工場に燃料電池自動車(FCEV)「MIRAI」を導入

2023年10月に、豊田営業所・豊田工場の社用車としてトヨタ自動車の燃料電池自動車(FCEV)「MIRAI」を導入しました。「MIRAI」は、水素と空気中の酸素の化学反応により発生する電気を利用してモーターを駆動させる燃料電池を搭載しており、走行時のCO2排出はゼロとなります。

また、Global Engineering Center-Yamatoに電気自動車(EV)の「日産リーフ」を1台導入しています。

環境マネジメントシステムISO14001:2015認証

環境マネジメントシステムISO14001JQA-EM7634

当社は、国際標準化機構(ISO)が策定した、企業の環境管理(環境マネジメントシステム)に関する国際規格ISO14001の認証を取得しています。

3Dプリンターを活用したものづくりのプロフェッショナルとして地球環境保護の重要性を認識し、部品製作や工法提案、3Dプリンター販売や立ち上げ支援の活動を通じて環境保全に配慮した活動を継続的に行い、環境負荷の低減に努めます。

環境配慮設計の推進

カーボンニュートラルの達成および資源循環型社会の実現に向けて、製品設計の手法自体にも変化が必要です。CO2排出量に関する規制や国境炭素調整などのカーボンプライシングの導入が進むと、環境配慮の優先度は、機能・性能・コストと同等レベルになることが予想されます。

当社は、知恵や創造力を用いて環境配慮設計の在り方を進化させることを目指し、エンジニアに必要なスキル獲得を積極的に推進しています。社内では、早稲田大学 創造理工学部 福重 真一教授に講義いただき、 LCE(Life Cycle Engineering)や DfE(Design for Environment) の教育を実施しています。また、「LCEプロジェクト」を立ち上げ、エンジニアがLCEを知る、理解する、発信するという仕組み作りを行っています。

上流の設計から環境を配慮することで、カーボンニュートラルの世界を目指すという難題に対して、パートナー企業と連携しながら取り組みを進めています。

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