SOLIZE株式会社

変革コンサルティング

暗黙知の形式知化を起点としたDXが、
潜在的な強みを競争力として解き放つ

事業環境が激しく変化する中で、企業は常に変革を求められています。今や変革力自体が企業の競争力であり、事業経営そのものとなっています。

私たちが提供するのは、この「変革の実行力」です。

変革の要となる現場では、競争力の源泉である知恵と技術において人や組織の暗黙知となっている領域が多く、十分に活用しきれていない状況です。また、多くの企業においてDX(Digital Transformation)が推進される中、「手段の目的化」や「既存業務のままのデジタル化」も散見され、期待通りの成果を得られていません。さらに足元では、熟練者の高齢化や定年退職等により技術伝承の希薄化が進行しており、変革が急務となっています。

私たちは変革を企業の競争力そのものであると捉えることで、一時的な成果や仕組みの刷新だけでなく、戦略・業務・組織・知恵・技術の5つの領域を一体として持続的な変革を実現します。当社独自の可視化/形式知化技術を駆使して特定したお客さまの潜在的な強みに対し、実践的な3D・デジタル・マルチモーダルAI技術を掛け合わせ競争力として再構築することで、事業戦略を実現する業務へと変革します。

業務を変え、成果を変え、人の意識や文化を変える。私たちはお客さまが持続的に進化し続けられる変革実行力をご提供します。

230社以上の実績、人・組織の暗黙知を競争力に転換するデジタル変革

自社の現場で創業以来培ってきた「ものづくり技術」「3D・デジタル・マルチモーダルAI技術」「判断を可視化する独自の変革手法」を駆使することで、お客さまの事業戦略を実現する業務へと再構築します。

私たちはこれまで業界・業種を問わず230社以上のお客さまに対して、企画/計画、要件定義、設計、生産技術など、特に暗黙的で付加価値が求められる領域を中心に、変革実行力を提供してきました。

QCD・生産性向上のみならず、創造的業務へのリソースシフト、付加価値の創出、変革リーダーの育成、変革文化の醸成まで、お客さまの持続的な競争力を強化します。

判断と作業を峻別、暗黙知を形式知化しデジタル技術を掛け合わせることで、競争力へ変換する Fig.3 判断と作業を峻別、暗黙知を形式知化しデジタル技術を掛け合わせることで、競争力へ変換する

適用産業分野

自動車関連企業を主軸に、受注型産業、プロセス産業、IT、さらに金融やサービスまで、幅広い業界・業種のお客さまに新たな価値を提供しています。

  • 自動車 / 自動車部品

    自動車 / 自動車部品

  • 電機・電子機器

    電機・電子機器 / 部品

  • 重工業

    重工業

  • 建築土木

    建築土木

  • プロセス産業

    プロセス産業

  • ソフトウェア

    ソフトウェア

  • 金融 / 保険

    金融 / 保険

  • BPO

    BPO

暗黙知を創造-進化の原動力として、次世代へとつないでいく

製造業は今、100年に一度の大変革のチャンスにあります。市場要求は多様化・高度化し、競合も増加する中、従来の強みを刷新していく必要があります。また、熟練者の高齢化や労働人口の減少により、技術伝承の重要度も高まっています。

この状況に対し、SOLIZEが有する暗黙知を形式知化する変革力でどのような貢献ができるのか―――。

  • 人や組織に蓄積された暗黙知の競争力転換を追求し、技術の継承と進化の共通基盤として、次の世代へつないでいくこと
  • 飛躍的な生産性向上や創造力・スピードを生み出すことで、ものを介した一人ひとりへの最適な体験価値の創出や、循環型社会の実現、CO2排出量削減など、より良い未来に向けて、人の知恵と技術の可能性を最大限に発揮できるようにすること

これらを私たちの社会的使命と捉え、お客さまと共に挑戦し続けます。

暗黙知を創造-進化の原動力として、次世代へとつないでいく

導入企業・パートナー企業(50音順)

導入企業

  • 荏原環境プラント株式会社
  • 株式会社神戸製鋼所
  • 株式会社竹中工務店
  • 東洋エンジニアリング株式会社
  • 日野自動車株式会社
  • 株式会社ブリヂストン
  • 前田建設工業株式会社
  • マブチモーター株式会社
  • 三井住友建設株式会社
  • 北陸電力送配電株式会社

パートナー企業

共同研究機関

  • ※SOLIZEは、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が公募した、2019年度「次世代人工知能・ロボットの中核となるインテグレート技術開発」の研究テーマの1つとしての「熟練者観点に基づき、設計リスク評価業務における判断支援を行う人工知能適用技術の研究開発」を株式会社レトリバ、国立研究開発法人 産業技術総合研究所、ユーザー企業とコンソーシアムを組み、製品サービスのさらなる高度化を推進しています。
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  • ※掲載許可をいただいている企業のみ掲載しております。

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